キャッシング契約を行なう際には、金融業者所定の審査を受けた上で、最終的に職場への電話連絡を行って在籍確認を実施する方法が一般的です。

しかし、職場ごとに規定があるため、在籍確認電話に対して何ら反応を示さずに在籍していないと見做されて審査落ちするケースが出ています。

職場への在籍確認電話が行われる理由を知っておきたい

職場へ金融業者の審査担当者が直接連絡して在籍確認を行なう方法は、何十年も前から行われている方法です。

銀行ならば銀行名を直接名乗って電話を掛けるので、突破出来る可能性が高いです。

しかし、消費者金融や信販会社のカードローンへ申込みを行なうと、貸金業法で定められている規定により、借金の事実を第三者に対して公表出来ないので、会社名を名乗らない運用がされています。

個人名で電話連絡をしてしまうと、私用電話とみなされてしまうので、問答無用で電話を切られてしまうわけです。

電話連絡に拘ると在籍確認が取れずにカードローンの審査落ちとなるケースが出てしまう原因です。

そこまでして電話連絡による職場への在籍確認が行われることは、現在も本当に勤務先で働いていて翌月の給与が払い込まれるのか確認する必要があるからです。

在職中を確認出来れば職場への電話なしでも審査可能

金融業者の審査担当者にとっては、電話を職場へ1本掛けるだけで済む手軽さから、在籍確認を電話にて行なうことが慣例となっています。

しかし、収入証明書では過去の収入しか証明出来ない部分を補うために行われる信用調査ですから、現在も本当に在籍していることが確認出来れば、職場への電話なしで審査に通すことが可能です。

金融業者の考え方次第となるので、全ての金融業者が書面による在籍確認審査に対応しているわけではありません。

しかし、勤務先への在籍中にしか保持出来ない証明書類を提示することにより、在籍確認が取れたとしても良いと考えている金融業者は、書面による在籍確認を公式に認めています。

個別相談よりも最初からWEB完結申込みしよう

一部消費者金融では、予めコールセンターへ電話による在籍確認が取れないことを相談して、書面による在籍確認へ切り替えてもらう方法があります。

しかし、個別相談という形で申込みを行なうと、必ずしも職場への電話なしで審査が行われるとは限らず、マニュアル通りに1度電話連絡をしてから書面による審査を行なうという手段を取られてしまい、上司から注意を受けかねません。

そこで、最初からWEB完結申込みを採用している金融業者ならば、会社名入り健康保険証を使った在籍確認や、在籍証明書による確認で済ませる会社があります。

職場への電話連絡が行われてしまうリスクを考えれば、最初からWEB完結申込みに対応したカードローンを申込む方法が安全です。